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産婦人科の医師の年収

産婦人科医は、他の診療科に比べてみても不妊治療など自由診療の割合も多く、場合によっては高収入を得ることもできます。しかし、年収に比べると産婦人科医の業務内容はかなりハードだという声が多く聞かれるのも事実です。母子双方の命と健康を預かり診療しているわけですから、業務の過酷さはやむを得ない部分もあり、それに伴う収入の高さは当然のことだといえるのかもしれません。

自然分娩の場合、早朝や深夜など出産時間を産婦人科医妊婦が選ぶことはできず、いつやってくるか分かりませんので、産婦人科医は、常にお産に対する心構えと準備が24時間体制で必要になってきます。産婦人科の診療の重要性や産婦人科医のやりがいとは裏腹に、過酷な労働形態が影響しているからなのか、産婦人科医の人材不足は、全国でも深刻な問題になっています。個人で経営していた産婦人科医院が、分娩を扱わない婦人科に転科するケースも少なくはありません。

また、産婦人科医は、分娩にともなう母体の異常や新生児の障害などによって、他の診療科に比べて医療訴訟の数も多くなっています。産婦人科医にとっては、時間的な問題だけではなく、肉体的、精神的負担も大きくなっているのです。そのために産婦人科医を希望する医師が減っているのでしょう。

地域によって産婦人科医師不足は差が開いています。当然のことですが、医師が不足すればするほど、1人の受け持つ診療総時間や患者人数、分娩回数は増えますので、その分給与や収入も増える傾向にあります。全国的に見ても、とくに北海道や東北地方など、医師不足が深刻化している地域では、医師の数と反比例するように、高い年収を得ている産婦人科医も多いようです。

一般的に産婦人科医の年収を見てみると、個人病院や総合病院、大学病院など、その規模や形態、医師の経歴、また、勤務医や開業医によっても年収には大きな差がありますし、さらに当直手当や時間外手当などの諸手当が支払われている場合があります。例えば、公立病院の医長クラスでは、年収1,500万円〜3,500万円位になるともいわれています。

総合病院などで新生児集中管理室(NICU)の配属になった場合、さらに勤務形態が過密になりますので、1,000万円から、状況によっては2,500万円位の年収を得られるケースもあります。一方開業医の場合、ベッド数や分娩数などによっても大きく異なりますが、月平均5〜60件の分娩を扱うことになれば、4億円以上の営業収益が得られることもあるようです。

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